オンプレブレインとは
オンプレブレインは、外部クラウドとの通信を一切行わない、完全オフラインの自社専用生成AIソリューションです。
機密情報の漏洩リスクや厳格なセキュリティポリシーが壁となり、ChatGPTなどのクラウド型AIの導入を断念していた企業様でも、社内ネットワーク内だけで完結する安全なAI環境を実現。
社外秘の取引データも安心してAIに読み込ませ、業務の効率化を図ることが可能です。
オンプレブレインでセキュアかつ高性能な生成AI環境を実現。
-
生成AI
アシスタント -
音声文字起こし
議事録要約 -
GPT5と同等の
制度(公式指数) -
システム連携
カスタマイズ -
AI利用研修
QAサポート
AI活用を社内完結
メールフォームより
お問い合わせください!
導入メリット
-
クラウド通信ゼロで
情報漏洩リスクを遮断クラウドに接続しない完全社内運用のため、機密情報や顧客データを外部へ送信せずに生成AIを活用できます。情報漏洩リスクを抑えながら、安全性を重視したAI導入を実現します。
-
高精度生成AI・音声要約
社内運用が可能高精度な生成AIに加え、音声文字起こしや議事録要約まで社内環境で完結。文章作成や情報整理の効率を高めながら、機密性の高い業務にも安心して活用できます。
-
サーバー買切でコスト削減
月額費用・利用制限なしサーバー買い切り型のため、月額費用や従量課金を気にせず運用でき、利用人数や利用回数の制限もありません。社内で広く使うほど導入効果が高まり、費用対効果の最大化につながります。
-
社内システム連携・
ドキュメント学習も対応ご要望に応じたカスタマイズにより、社内システムとの接続や社内文書を活かした活用にも対応可能です。自社専用の業務支援環境として、段階的に機能を広げられます。
導入までの流れ
-
STEP1
お問い合わせ
-
STEP2
ヒアリング
-
STEP3
見積り
-
STEP4
導 入
導入事例
社外秘の検収伝票を
生成AIで読取り入力ミスを撲滅
工業部品メーカー様(経理・購買)
紙の発注書・納品書・請求書をOCR読み取りし、基幹(受発注 / 経理)に連携するカスタマイズを実装。手入力起因の差戻しを80%削減、翌月締め処理を2営業日短縮。
医療カンファの
音声文字起こしと要約を自動化
医療法人様
カンファ音声をオンプレにアップロード→話者識別つき要約で議事録作成を定型化。個人情報を含む症例でも院外流出リスク0。議事作成工数を削減。
研究室の共同研究データを
安全に要約・検索
学校法人様
論文PDF・実験ログをオンプレAIで解析し、要約/比較/引用ドラフト生成を内製。外部クラウド不使用で未公開データを安心して扱え、査読応答案件の準備期間を短縮。
AI活用を社内完結
メールフォームより
お問い合わせください!
比較・料金
一般的なクラウドの場合
- ユーザー課金
- 利用制限
データが外部に送信される
買い切り型×使い放題
- ランニング0円
- ユーザー制限なし

よくあるご質問
-
最大の利点は、外部クラウドとの通信を一切行わない「完全オフライン」環境で動作する点です。
入力したデータが外部に送信されたり、AIの学習に利用されたりすることがないため、機密情報、個人情報、未公開の研究データなど、漏洩リスクを気にせず安全に扱うことが可能です。 -
ご安心ください。オンプレブレインは、公式指標でGPT-5と同等の精度を誇る高性能なAIモデルを搭載しています。
ChatGPTと同等の高い処理能力を自社サーバー内で実現しており、迅速かつ安定した応答が可能です。 -
ランニング費用は0円(なし)です。
ません。利用制限もないため、コストを気にせず全社でフル活用いただけます。 -
はい、可能です。
「ドキュメント学習」機能により、社内の論文PDF、実験ログ、マニュアルなどの独自資料を解析させ、それに基づいた要約や比較、引用ドラフトの作成などを行うことができます。 -
業務効率化を支援する多彩な機能を備えています。
例えば、音声の文字起こしと話者識別付きの要約機能により議事録作成を自動化できるほか、OCR連携によって紙の伝票や書類を読み取り、基幹システムへ自動入力するようなカスタマイズも可能です。 -
はい、対応可能です。
最新AIモデルへのアップデートについても、必要に応じて対応できる体制を整えておりますので、導入後も長く最新の技術をご活用いただけます。
お問い合わせ
オンプレブレインの導入についてお気軽にお問い合わせください。
プライバシーポリシー
株式会社ジーライブ (以下、「当社」といいます。)は、本ウェブサイト上で提供するサービス(以下、「本サービス」といいます。)における、ユーザーの個人情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシー(以下、「本ポリシー」といいます。)を定めます。なお、本ポリシーで使用する用語の意味は、個人情報の保護に関する法律(以下、「個人情報保護法」といいます。)に準拠するものとします。
第1条(個人情報)
「個人情報」とは、個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日、住所、電話番号、連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌、指紋、声紋にかかるデータ、及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できるもの(個人識別符号)を指します。
第2条(個人情報の収集方法)
当社は、本サービスを利用するユーザーが、利用登録をする際に氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、銀行口座番号、クレジットカード番号、運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また、ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を、当社の提携先(情報提供元、広告主、広告配信先などを含みます。以下、「提携先」といいます。)などから収集することがあります。
第3条(個人情報を収集・利用する目的)
1. 当社サービスの提供・運営のため
2. ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
3. ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報、キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
4. メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
5. 利用規約に違反したユーザーや、不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし、ご利用をお断りするため
6. ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更、削除、ご利用状況の閲覧を行っていただくため
7. 有料サービスにおいて、ユーザーに利用料金を請求するため
8. 上記の利用目的に付随する目的
9. 本ポリシー記載の方法による第三者に対する提供の目的
第4条(利用目的の変更)
当社は、利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り、個人情報の利用目的を変更するものとします。
利用目的の変更を行った場合には、変更後の目的について、当社所定の方法により、ユーザーに通知し、または本ウェブサイト上に公表するものとします。
第5条(個人データの第三者提供)
1. 当社は、次に掲げる場合を除いて、あらかじめユーザーの同意を得ることなく、第三者に個人データを提供することはありません。ただし、個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
- (1) 人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
- (2) 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
- (3) 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
- (4) 予め次の事項を告知あるいは公表し、かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
- 1/ 第三者への提供を行う個人情報取扱事業者の氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名
- 2/ 利用目的に第三者への提供を含むこと
- 3/ 第三者に提供される個人データの項目
- 4/ 第三者に提供される個人データの取得の方法
- 5/ 第三者への提供の手段または方法
- 6/ 本人の求めに応じて個人データの第三者への提供を停止すること
- 7/ 本人の求めを受け付ける方法
- 8/ 第三者に提供されるデータの更新の方法
- 9/ オプトアウトの届出に係る個人データの第三者への提供を開始する予定日
2. 前項の定めにかかわらず、次に掲げる場合には、当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
- (1) 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人データの取扱いの全部または一部を委託する場合
- (2) 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人データが提供される場合
- (3) 個人データを特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人データの項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人データの管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめ本人に通知し、または本人が容易に知り得る状態に置いた場合
第6条(安全管理措置)
当社は、その取り扱う個人情報の漏洩、滅失又は毀損の防止その他個人情報の安全管理のために、必要かつ適切な措置を講じます。当社が講じる安全管理措置については、第11条(お問い合わせ窓口)までお問い合わせください。
第7条(個人データの開示)
1. 当社は、本人から個人情報保護法の定めに基づき保有個人データもしくは第三者提供記録の開示または保有個人データの利用目的の通知を求められたときは、ユーザーご本人からの請求であることを確認したうえで本人に対し、遅滞なくこれを開示または通知します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。なお、個人データの開示または通知に際しては、1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
- (1) 本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
- (2) 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
- (3) その他法令に違反することとなる場合
2. 前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人データ以外の情報については,原則として開示いたしません。
第8条(個人データの訂正および削除)
1. ユーザーは、当社の保有する自己の個人データが誤った情報である場合には、当社が定める手続きにより、当社に対して個人データの訂正、追加または削除(以下、「訂正等」といいます。)を請求することができます。
2. 当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人データの訂正等を行うものとします。
3. 当社は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これをユーザーに通知します。
第9条(個人データの利用停止等)
1. 当社は、本人から、個人情報保護法の定めに基づき、個人データの利用の停止または消去(以下、「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、ユーザーご本人からの請求であることを確認したうえで遅滞なく必要な調査を行います。
2. 前項の調査結果に基づき、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人データの利用停止等を行います。
3. 当社は、前項の規定に基づき利用停止等を行った場合、または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは、遅滞なく、これをユーザーに通知します。
4. 前2項にかかわらず、利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じるものとします。
第10条(プライバシーポリシーの変更)
1. 本ポリシーの内容は、法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて、ユーザーに通知することなく、変更することができるものとします。
2. 当社が別途定める場合を除いて、変更後のプライバシーポリシーは、本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。
第11条(お問い合わせ窓口)
本ポリシーに関するお問い合わせは,下記の窓口までお願いいたします。
住所:大阪市浪速区恵美須西3-16-39
社名:株式会社ジーライブ
Eメールアドレス:contact@geelive-inc.com
上記プライバシーポリシーをご確認のうえ、同意の場合は下記にチェックしてください。
メールフォームが表示されます。

